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July 2017 の記事です。


 おとといの記事ですが、いわゆる結婚しないソロハラについての事です。

 実際、独身者におせっかいを焼くことで、昭和の時代は、高い結婚率を保持できて、子供がたくさんできたのは、みなさんも知っている通りだと思います。

 しかし、雇用機会均等法ができてから、女性の社会進出も相まって、結婚する人が少なくなりました。


 そういった事も含めて、独身者に対して心配して結婚相手が見つかるようにサポートしたりするのはいいことだと思いますが、既婚者が、結婚している事に対して優越感を持って強要したり、説教みたいな事をする事は、よく見かける光景です。

 なぜか結婚することもしくは、結婚したことがえらいと勘違いしていると思いますが、結婚する気がない人や縁がなかった人に対して、上から目線で言うことは、どうなのかなって思います。

 そういった意味でこれからこのソロハラについては、広まっていくと思います。

 本当に心配している人は、その人に女の子を紹介してあげたりしてくれます。そうでなければ、ただ単におもしろがっていじめているだけです。

 本当は、その人が独身だろうと結婚していようがどうでもいいのです。自分が上の立場に立って言いたいことを言いたいだけす。

 そんな連中には、「それハラスメントですよ」と言える社会になって欲しいですよね。

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 私が、平成26年12月28日付で告発しました、元石巻市飯野川中の事務職員菅野裕貴主事(懲戒免職)について、平成28年12月28日付で仙台地方検察庁石巻支部は、有印私文書偽造・同行使・詐欺で起訴しました。

 この処分通知書は、忙しくてずっと見れてませんでしたが、今日確認しましたら起訴されていました。

 私がはじめに公務員問題について、刑事告発当初は、全額被害弁済した公務員は、起訴される事はありませんでした。

 しかし、たくさんの告発と社会に対してのはたらきかけで、被害弁済しても起訴されるようになりました。

 私人間の犯罪なら金を返したり示談すれば不起訴(起訴猶予)でいいでしょう。

 税金泥棒をした公務員を被害弁済で許してはいけないでしょう。法廷で説明する義務がある。

石巻・飯野川中職員が911万円着服 徴収金など私的流用 懲戒免処分
http://ishinomaki.k...

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全体的に未婚率が上昇したことに伴い、職場においても男女とも未婚の独身者比率が高まっています。
そんな中、増えているのが独身者に対するハラスメントです。

ハラスメントとは、直訳すれば「嫌がらせ」という意味で、「他者に対する発言・行動等が本人の意図には関係なく、相手を不快にさせたり、尊厳を傷つけたり、不利益を与えたり、脅威を与えること」。
代表的なところでは、性的な発言や行動によるセクシャルハラスメント(セクハラ)、職場で職務上の地位や優位性を背景に業務の範囲を超えた肉体的、精神的苦痛を与えるパワーハラスメント(パワハラ)、妊娠、出産、育児に関するマタニティハラスメント(マタハラ)などがあります。

■ 結婚しない男女を痛めつける「ソロハラ」の実態

そして今回取り上げたいのは、結婚しない男女に対するソロハラスメント、略して「ソロハラ」です。
もちろん、なんでもかんでも「○○ハラ」扱いにして、言葉だけが次々と生まれてくる状況に対する批判もあるでしょう。

しかし、ソロハラには、結婚する・しないの問題を超えて、「ソロで生きる」という個人の生き方そのものを否定しかねない問題をはらんでいます。
そういう意味も込めて、あえて「ソロハラ」という言葉を使用します。

かつて、ソロハラの対象(被害者)は、その多くが女性でした。
それこそ高度経済成長期には、適齢期の女性社員に対して男性上司が「そろそろ結婚しないのか」「彼氏いないのか」なんて声をかける風景は日常的なものでした。

それでも未婚のままでいると、今度は「なんで結婚しないの?」という追及的な質問に変わり、果てには「結婚というものはいいもんだぞ〜」「人というのは、結婚して、子どもを育ててこそ一人前なんだぞ」という飲みの席での説教に変わっていきます。
そして、見過ごされがちですが男性に対する同様の言動も存在します。

昭和の時代であれば、「よく見られる光景」で済まされたかもしれませんが、いまやこれは立派なハラスメントと認定されます。
しかし、いまだに上司や先輩からの「イジリ」ネタ程度で処理されていないでしょうか。

また、女性の場合は、男性からだけではなく、同性の既婚者からのソロハラも多いようです。
以下は、私が実施した独身女性に対する対面インタビュー調査で出た意見です。

「既婚者の職場の先輩(女性)から、独身は自由でいいわよね〜、時間もおカネも全部自分のために使えるし……と、いつも嫌味っぽく言われます」(34歳女性)

「結婚したいなんて一言も言ってないのに、先に結婚した同期から顔合わせるたびに説教されます。
理想が高すぎだと。もう若くないんだから、自分のレベルをちゃんと見極めなさいって、延々と。本当にしつこいし、うざい」(30歳女性)

厚生労働省の平成24年「職場のパワーハラスメントに関する実態調査」の報告書にも、こんな発言が紹介されていました。

「いい年をして結婚もしていない、子どももいないから下の者に対して愛情のあるしかり方ができない、と言われた」(40代女性)

ひどい理屈です。
子どもがいれば愛情あるしかり方ができるのでしょうか??

そこに何の因果関係があるというんでしょうか??
同様の例は当然男性も受けているのですが、あまり表面化しません。

■ 「未婚の市長とは議論できない」

企業内においてだけではなく、議会でもこうした問題が発生しています。
ひとつは、2014年6月東京都議会本会議において起きた、塩村文夏議員に対するソロハラヤジ騒動です。

塩村議員が妊娠や出産に悩む女性の支援策について質問していた際に、男性議員からの「結婚したほうがいいんじゃないか」などのやじが問題視された件です。
東京都には1000件を超える抗議が寄せられ、テレビなどでも報道されました。
日本国内のみならず、欧米にまでその報道は広がりました。

もうひとつは、2016年に秋田県大館市議会で発生した、女性から男性に対するソロハラです。
60代の既婚女性議員が市議会で、40代独身の福原淳嗣市長に対し「未婚の市長とは議論できない。結婚を」と発言した問題で、当該女性市議には戒告処分がなされました。

http://toyokeizai.n...
東洋経済新聞NET7月28日(金)より引用

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 妻子ある男性と知りながら交際している人間が国会議員とは笑わせるとしかいいようがありません。

 結局国会議員についても、ハードルが低すぎるのがダメなんです。芸能人がダメというわけではありません。
 
 国会議員は、選挙にさえ当選してしまえば、試験もないし、原則としてどんな人間もなれてしまう。

 だから、犯罪者の国会議員もいるし、こういったモラルの低い、相手の家庭などなんとも思わない連中がなってしまうのです。

 しかも、マスコミが記事にするまで黙っていて、有権者を騙していたわけです。

 さらに自分自身も子供がいながら・・・。

 不倫がよくないと知りながら交際する国家議員が、有権者、もっと言えば国民との約束を守ってもらえると思いますか?

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昨年の参院選で安倍チルドレンとして当選を果たした、元「SPEED」の今井絵理子・参議院議員(33)。聴覚障害のある息子を育てるシングルマザーでもある彼女が熱愛中の相手は、
妻子ある地方議員だった。

 ***

 写真は、7月16日、東京方面へ向かう新幹線の車内で眠りこける今井議員とその相手である。彼女を覆うタオルケットの下に男性の手がもぐりこんでいるが、何が行われているかは定かではない。
この前々日には今井議員がセカンドハウスとして使うマンションで、そして前日には大阪府内のホテルで“お泊り”をした姿が確認されている。

 男性の正体について、

「橋本健という、自民党の神戸市議会議員です」

 と明かすのは、今井議員とごく親しい芸能関係者だ。橋本議員には妻と2人の子がおり、妻とは別居状態にあるというが、離婚は成立していない。今井議員とは不倫関係に当たる。

「週刊新潮」の取材に、橋本議員は「恋愛感情もありませんよ」と交際を否定。一方、今井議員は好意を持っていることは認めながらも「男女の関係はありません」と回答。 “お泊り”については
「深夜まで一緒に(講演)原稿を書いていたんです」と苦しい言い訳に終始したが……。 」

 7月27日発売の「週刊新潮」では、手を握り合う2人、同宿するホテルでの今井議員のパジャマ姿をグラビアにて掲載するとともに、3日間にわたった熱愛の模様を報じる。また時間差で
ホテルを出る2人の動画も配信中。

「週刊新潮」2017年8月3日号より引用

https://headlines.ya...
車内で眠り込む今井議員と橋本議員

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 私も仕事の関係で外にずっといた時に、首から肩にかけて、ひどく日焼けをしてしまい、今でもすごく痛みます。

 正直、私もそんなことは、生まれてからなかったのですが今の夏の暑さは、楽しむものというより、危険なものに変わりつつありますね。

 特に最近の夏の暑さは、亡くなる方も多く、冗談抜きでしっかり対策をして下さい。
 
 エアコンは、必ずかけて、水分補給をして下さい。

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総務省消防庁は20日までに、10〜16日の1週間に7680人が熱中症で搬送されたとの速報値を発表した。
前週の4241人から1.8倍に増え、北海道、山形、埼玉、新潟、和歌山、佐賀の6道県の計6人が搬送先で死亡した。

各地で真夏日や猛暑日を観測するなど、気温が高い日が続いたためとみられる。

集計によると、3週間以上の入院が必要な重症者は173人、短期の入院が必要な中等症は2586人だった。65歳以上の高齢者は49.5%を占めた。
都道府県別では、東京の627人が最も多く、埼玉488人、大阪453人と続いた。7月としては記録的な暑さだった北海道が4位の439人だった。

発症した場所は庭を含む「住居」が最多の39.1%となっており、消防庁は、エアコンを使った適度な室内温度の調整のほか、休憩や小まめな水分補給などの予防策を取るよう呼び掛けている。〔共同〕

配信 2017/7/20 12:06
日本経済新聞より引用
http://www.nikkei.c...

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 前回のNHK提訴で54万円の判決が出た事件とは関係なく、一般的に、無資格者に対して、例えボランティアでも、法律の事で相談したり、裁判等の手続きをお願いしてはいけません。

 自称法律に詳しい人間は、よくいます。

 しかし、その法律に詳しいと主張している人が、本当にプロのレベルまで詳しいかというと、間違ってもそんな事はありません。

 本当にプロのレベルまで詳しかったら、法律系のどれか一つの士業の資格(法学検定等の検定ものでは話になりません。)を持っていない方がおかしいです。

 弁護士のように法科大学院に何年も通ってお金を払わないといけないような資格でなくても、毎年試験を行っていて、実力さえあれば、合格できる資格がほとんどです。

 ボクシングの本を読んだらプロのボクシング選手か?そんなことはないはずです。

 実際、自称法律に詳しい人間と話していてわかるのですが、大学1年生で勉強すすごく基本的な法律知識すら知らないです。

 資格のない人間に近付いてはいけないですし、信用しては絶対にいけません。

 士業系の資格は、国家資格として国に認められているのです。逆に言えば、資格がないということは、国が認めていないということなのです。

 もちろん、資格があるプロでも昭和の簡単な時に試験に合格したり、試験合格から時間が経って知識を忘れたり、悪人になってしまって、人様に迷惑をかけるプロの士業もいます。

 しかし、素人の比ではありません。

 資格のない人間、自称法律に詳しい人間には気を付けて下さい。

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受信料の徴収を巡り勝訴の見込みがない裁判を女性に起こさせたとして、NHKが政治団体「NHKから国民を守る党」の立花孝志代表らに弁護士費用相当額の損害賠償を求めた訴訟の判決で、東京地裁は19日、請求通り54万円の支払いを命じた。

 山田真紀裁判長は判決理由で「NHKの業務を妨害するため訴訟に関与しており、裁判制度を不当に利用する目的があった」と指摘した。

 立花氏は元NHK職員。判決によると、2015年8月、NHKが受信料徴収業務を委託した業者の従業員が千葉県内の女性宅を訪問。女性は立花氏に電話で相談し、2日後に慰謝料10万円の支払いをNHKに求め松戸簡裁に提訴した。訴訟は千葉地裁松戸支部に移送され、女性が敗訴した。

 立花氏はNHKの放送だけを遮断する装置をテレビに取り付けることで受信契約を解約できるかどうかを別の訴訟で争っている。取材に「10万円を請求された訴訟で弁護士に54万円を払う妥当性があるのか疑問だ」と話し、控訴する意向を示した。〔共同〕
http://www.nikkei.c...
日本経済新聞(2017/7/19 23:57)より引用

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7/19(水) 7:46配信
朝日新聞デジタルより引用

 公的年金を受け取り始める年齢を70歳より後にもできる仕組み作りを高齢社会対策大綱に盛り込む検討に入った。内閣府の有識者検討会が大綱の改定案をまとめ、政府が年内に決定する。年金の制度作りを担う会議ではないため、ただちには実現しないが、中長期的な課題として打ち出す。

 年金の受給開始年齢は原則65歳だが、60〜70歳の間で選ぶこともできる。70歳から受け取り始めると、受給額は65歳から受給するより42%増える。

 18日の検討会で、座長の清家篤・前慶応義塾長が「もっと先まで繰り下げ支給の幅を広げる可能性もある」と明かした。働ける元気な高齢者を支援する狙い。検討会では、繰り下げできる年齢について「75歳とか、もっと延ばしてもいい」との意見が出た。

https://headlines.ya...

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 ブラック企業のマスコミ掲載については、前回述べましたが、なぜブラック企業がここまで多いかというと、社長になるのに制限がないからです。代表だけではなくて、取締役も全てそうです。

 要するに誰でもなれてしまいますし、なるのに試験などは何もないのです。

 一部取締役の欠格事由(会社法331条)はありますが、それ以外は、誰でもなれます。

 明日から手数料さえ払えば、株式会社等を設立して、誰でもなれます。しかも、今は、資本金の制限すら撤廃されています。

 だからこそ人格者でもなんでもないのです。

 ただ単に商売がうまくいっただけ、それも今と言う限定付きだが・・・。

 にも関わらず日本では、会社の代表者であると一角の人物だと称されて、上に見る傾向はありますね。

 それがさらにパワハラや違法な労働を助長しているのですが。

 もちろん、優秀な経営者の方もたくさんいますので、経営者や会社を全て否定するものではありません。

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 ブラック企業問題について、求人情報誌に私が書いた記事が掲載されます。

 おそらく8月ぐらいの予定になりますが、また近くになったら発表します。
 
 ブラック企業問題については、正直いつかは書きたい所でありましたが、今回記事にさせて頂く運びになりました。

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 共謀罪については、検察庁に報告義務を課すという報道がありました。

 しかし、どこまでこの報告がされるか、きちんとされたとしても検察庁もできる限り事件化して、起訴できるように持って行きたいのであるか、検察庁が抑止になるかという問題もあります。

 もちろん、どんな些細なことでも、事件化しようとは思ってないだろうけど、実際そのあたりが不明確ですね。

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法務省は11日、「共謀罪」法が適用される全ての事件について、検察庁に事件受理から裁判確定までの報告を求める大臣訓令を出した。

金田勝年法相は閣議後の記者会見で「適切な運用をするよう関係機関への周知につとめたい。我が国は裁判所の審査が機能し、捜査機関による恣意(しい)的な運用はできない仕組みだ。

(同法の新設によって)捜査機関が常時、国民の動向を監視するような監視社会にはなりようがない」と述べた。(小松隆次郎)

配信 2017年7月11日13時21分
朝日新聞デジタル
http://www.asahi.co...

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 こういった類のもみ消しなどの犯人隠避は、今は、だいぶ改善されてきていますが、やはり今の現代でも起きているのは事実です。

 今回の事件で隠蔽されずに済んだのは、署員さんがおかしいと言ったことではないでしょうか。

 同じ仲間でもおかしいことはおかしいと言えなければ、警察官として終わっています。

 通常は、それでも仲間内でかばい合うのが普通です。

 それとマスコミ公表されたのも大きいのではないでしょうか。

 これは、マスコミが取り上げなければ、もみ消されてしまった可能性を否定できません。

 常に、こういった事が起きないように市民が厳しい眼を光らせておくのが最も重要な事です。

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大分県警宇佐署員が大分中央署員の速度違反をもみ消した事件で、県警は3日、宇佐署員4人を犯人隠避の疑いで書類送検し、発表した。4人とも容疑を認めているという。

 発表によると、4人は宇佐署地域課と交通課の20代〜50代の巡査と巡査部長。5月26日午後3時50分ごろ、同県宇佐市の制限速度50キロの国道387号で交通取り締まりをした際、大分中央署員による19キロの速度超過を確認したのに、交通反則切符を切らずに見逃した疑いがある。

 このうち40代巡査部長については、速度違反の記録紙をシュレッダーで破棄したとして、公用文書毀棄(きき)容疑でも書類送検した。

 県警は3日付で、もみ消しを主導した50代巡査部長を停職3カ月、記録紙を破棄した巡査部長を減給10%3カ月とするなど計9人を処分した。主導した巡査部長は「世話になった先輩なのでやった」と話し、同日付で辞職したという。
https://headlines.ya...
朝日新聞デジタル7/3(月) 21:02配信 より引用

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 スマップはアイドルとしてデビューして人気を得てきていたのだが、正直アイドルでありテレビタレントや俳優ではない。

 アイドルの寿命が長くなり外見的にも老けていなくても、正直40代と言えば、若いと言うには無理が出てくる年齢。

 どの程度が若いというかは別として、アイドルは全盛期は20代だろうから、もう全盛期は過ぎているのは、一目瞭然である。

 しかし、本人達も一日も長く芸能界で生き残りたい所ではあろう。

 彼らが芸能界で生き残るには、アイドルからの脱皮以外にはない。

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